ベンチャー企業が求める人物像とは?これを知れば採用率が上がる!

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現在の転職市場は日本経済の影響によりこれまでにないぐらいの超売り手市場になっています。

転職市場には数多くの求人が存在し多くの求職者は、転職活動をそこまで苦戦することなく終えることができる最高の状況です。

転職市場には、求人の数と同じように企業が当たり前のように採用活動を行っていますが、どのような企業が多いかご存知でしょうか。

企業の規模は、大手企業、中小企業、もっと小さい零細企業、またはベンチャー企業と大きく分けてこれらの企業群があります。

転職市場に求人を公開して採用活動を行う企業規模で最も少ないものが大手企業で、逆に最も多いものがベンチャー企業です。

ベンチャー企業と中小企業は混同されやすいのですが、全くの別物で、中小企業はベンチャー企業に含まれることは転職市場ではありません。

求職者は転職活動をすると転職エージェントなどからベンチャー企業の求人を非常に多く紹介されますので、必然的にベンチャー企業へ転職する求職者が多いです。

今回は転職市場の7割以上を占めるベンチャー企業と転職についてご紹介します。

ベンチャー企業が求める人物像は何か?どのような求職者であればベンチャー企業への転職が有利になるのかを知っていれば、転職活動に展開も変わってくると言えます。

今回の記事は、ベンチャー企業を希望する求職者はもちろんのこと、ベンチャー企業を希望しない求職者も参考になるはずです。

まずは、転職市場におけるベンチャー企業の簡単な定義から今回の話を起こしていきます。

転職市場におけるベンチャー企業の定義

一般的には中小企業の中にベンチャー企業がある、ベンチャー企業のなかに中小企業があるとなっていますが転職市場ではこの両者は全くの別物で扱われます。

ベンチャー企業の定義は、設立から15年以内で、かつ、現在の経営者が創業者であり、かつ、経営者の年齢が40代前後までの企業を指します。

この3つの条件をクリアした企業がベンチャー企業として転職エージェントなどから扱われます。

この3つの1つでも欠けている場合は、中小企業に該当します。

採用する企業側の立場で語るのであれば、転職エージェントからベンチャー企業で評価されるか、中小企業で評価されるかはその後の採用活動で大きな違いが出てきますので極めて重要です。

ベンチャー企業と中小企業の両者を比較すると転職市場で転職活動をする求職者からは圧倒的にベンチャー企業が人気です。

この人気の違いが企業の母集団形成(求職者からの応募数)に違いが出て、採用活動の進捗具合を大きく左右するものになります。

求職者が覚えておいて欲しいことは、転職エージェントによっては企業からの強い依頼で本来は中小企業に分類されるべき場合でもベンチャー企業に分類し求職者にベンチャー企業として求人紹介することも否定できないということです。

大半の転職エージェントではそのようなことはありませんが、稀にこのようなこともあるという事実は知っておいた方が良いでしょう。

ベンチャー企業が求める人物像

ベンチャー企業が求める人物像をここから具体的にご紹介します。

一言でベンチャー企業と言っても業界も違えば職種も求人ごとに異なるため、差異はありますので、ここでは業界、職種関係なく業務経験や業務スキルではなく人物面としての求める人物像になります。

ベンチャー企業が求める人物像はいくつかありますが、どのベンチャー企業も絶対条件にしていることはハードワークを苦にしないということです。

ベンチャー企業は、大手企業のように潤沢な資金力を武器に豊富な人材を多く雇用している訳ではなく、固定費となる人件費のキャッシュアウトをなるべく最小限にとどめて利益率を高めることを優先して経営しています。

そのため、一人の社員に与えられる仕事量が大手企業に比べると2倍、3倍になりますので、必然的に労働時間も長くなります。

このような長時間労働の環境に耐えられるためには求職者自身がハードワークを苦にしないことが絶対条件になります。

現職や前職で毎日10時以降も仕事をしてきたという経験があれば、心身がそれに慣れているため、ハードワークに耐えられるストレス耐性がありますので、ベンチャー企業はこのような人物像を必須要件にしています。

プレッシャーに強い

続いては、プレッシャーに強いということです。

一人の社員に与えられる業務量が多いと同時に、転職後もいきなり裁量権の多い業務を担当してもらうことを想定していますので、業務量とは違う意味でプレッシャーに強くなければなりません。

このプレッシャーに勝てる精神力がしっかり備わっているかどうかをベンチャー企業は面接で見抜こうとしています。

業務量とは違う意味でのストレス耐性はここでも必要要件と言えます。

ベンチャー企業はこんな人材を欲している!

求める人物像の次にベンチャー企業は、『こんな人材を欲している』ということで具体的にどのような経験があれば、ベンチャー企業から高い評価を受ける可能性があるのかご紹介します。

絶対に言いきれることは、結果にこだわれる人材です。

大手企業の場合、多少、結果が出ない状況でもリカバリーすることができるのですが、ベンチャー企業の場合は、その1つの結果が経営に大きな影響を与えてしまうため、何が何でも結果が必要です。

すべてとは言いませんが、失敗が許されないことの方が圧倒的に多いと考えてください。

ベンチャー企業が社員に対して示している行動指針に次のようなことがあります。

『自ら学び、考え、行動し、結果にこだわれる。』

自ら学び、考え、行動することまではできても、結果にこだわった仕事ができなければベンチャー企業では通用しません。

『自ら学び、考え、行動できる』までは、大手企業や中小企業でも良くあることですが、最後の結果にこだわるという部分はベンチャー企業特有の行動指針になります。

ただ、示しているだけではなく社風や文化としてもこの動きは顕著にありますので、人事評価制度でもプロセスよりも結果を重視されます。

大手企業では若手人材であれば経験が少ない分、結果よりプロセス重視の人事評価制度を適用していますが、ベンチャー企業ではそのような甘い考えはありません。

主体的であること

人には主体的に動けるタイプと人から言われて動く受け身タイプの2つがあります。

この両者は両極で、ベンチャー企業では受け身体質の人材は不必要人材となり、選考でそのような言動や行動が見られた場合は、確実に見送りになると考えてください。

ベンチャー企業で通用するためには求職者自身が主体的に動ける人材でなければなりません。

ベンチャー企業の環境は、転職当初は仕事を与えてもらえる環境がありますが、その後は、自分で仕事を作り出し、自ら結果にこだわった仕事をしなければなりません。

仕事を待っていては周りに対して迷惑になりますし、求職者自身も組織内で浮いてしまいます。

コスト意識

ベンチャー企業は年齢や経験に関係なく求職者に対して経営視点を求めます。

経営視点とはいくつか基準があるのですが、最もベンチャー企業の経営者が求める要素がコスト意識です。

お金という目に見えるコストもそうですが、目に見えない時間という経営資源もコストと考えていかに生産性高い活動ができるかを求めます。

お金という意味でもいかに良いものを安く仕入れるか、いかに良いものを高く購入してもらうかということを常に考えて動かなければなりませんし、無駄な時間も極限まで省く姿勢が必要になります。

圧倒的なスピード

例えば大手企業とベンチャー企業が同じ商品やサービスを同時にリリースしたとすれば、消費者からの認知度は企業としての知名度や広告宣伝活用により確実に大手企業が勝ちます。

大手企業と同じ時間間隔ではベンチャー企業は絶対に勝てるということはないのです。

そこで、大手企業よりも圧倒的に早いスピードで事業企画などを進め少しでも早くリリースし消費者からの認知度を作ってしまうことをベンチャー企業は狙っています。

このためには、圧倒的なスピードが必要で高速PDCAサイクルに長けていなければなりません。

ベンチャー企業の働き方

このようにベンチャー企業へ転職するためには、長時間労働とプレッシャーに耐えられるストレス耐性と肉体的タフさが要求されます。

具体的に転職後に自分がどのような働き方になるのかイメージしておかなければ、もし、現職や前職がベンチャー企業ではないのであれば、その転職はプラス要素がなく転職失敗になる恐れもあります。

ベンチャー企業で自分がどのような働き方になるのかをしっかりイメージしてください。

定時で帰宅できるということはまずないと思っておいた方が良いです。

仕事の質や量ともに大手企業ではありえないぐらいのものになります。

ただし、しっかりとした結果が出れば、大手企業では絶対にあり得ないぐらいの昇給率や昇格スピードで出世できます。

ベンチャー企業の働き方としは、『プライベートは二の次、家庭は二の次』になりますし、ハイリスクハイリターンになります。

ベンチャー企業への転職でオススメの転職方法

転職市場には複数の転職方法がありますが、ベンチャー企業への転職で相性が良い転職方法は転職エージェントを利用することです。

逆にハローワークはベンチャー企業の求人が非常に少ないため最もオススメできない転職方法です。

ベンチャー企業は積極的に中途採用を展開するのですが、その理由は即戦力人材を必要としているからです。

ただ、中途採用であれば、転職サイトなどその他の転職方法でも求人はありそうなイメージを持つでしょう。

確かになかには転職サイトへ求人を公開しているベンチャー企業は存在します。

しかし、ほとんどのベンチャー企業は転職サイトなどだれでも自由に求人を閲覧できる環境に求人を掲載することを嫌います。

その理由は、ベンチャー企業特有の事情があるからです。

特有の事情とは、やはり経営的な問題です。

大手企業と比較してご紹介した先述の通りでベンチャー企業からすると大手企業も競合他社になることも当然にありますし、その他のベンチャー企業も同様です。

中途採用は経営に直結する人材を採用することを意味し、求人にはそのヒントがあります。

ベンチャー企業からすると自社の今後の経営戦略をタダで競合他社に提供しているようなものです。

このようなことがないようにベンチャー企業では非公開求人などの仕組みを使って特定の求職者にしか求人が渡らないように転職エージェントを利用することが主流になっています。

求職者もベンチャー企業を希望しているのであれば、転職エージェントを利用した方がスムーズな求人紹介を受けることができ、その数も非常に多くなり転職活動の幅を広げることができます。

こんな人材はベンチャー企業を希望しても転職してはいけない

転職エージェントを利用しても、『こんな人はベンチャー企業から内定を貰えない』というタイプがありますのでご紹介します。

仕事量を増やしたくない人、出世欲がない人、プレッシャーに弱い人、メンタル系の疾患履歴がある人はベンチャー企業では絶対に採用されることはないと思ってください。

ベンチャー企業は厳しい環境のなかで仕事を通じて人間成長し、自分の目標を叶えようとするハングリーな人材でなければなりません。

ベンチャー企業と相性が良い転職エージェントも登録面談において、ベンチャー企業に向いていない場合は、遠慮なく指摘します。

ベンチャー企業に向いていない求職者がベンチャー企業に転職すると早期離職になる可能性が高いため、事前に防止しているのです。

ベンチャーへの転職はエージェントがおすすめ

転職エージェントからベンチャー企業をやめるように言われたら、意固地にならずに素直にそれを聞き入れて違う転職先を考えてください。

ベンチャー企業への転職はハイリターンがある代わりに大きなリスクが伴います。

ベンチャー企業は離職率も高いのですが、その理由はハードワークだからです。

転職エージェントもこの事情は十分把握していますし、離職率を引き上げるようなこと、求職者の早期離職を助長するようなことはしません。

今回ご紹介した求める人物像などのベンチャー企業情報をしっかりと理解した上でベンチャー企業への転職をすべきかどうかを考えてください。

相談する対象は転職エージェントがベストですのでベンチャー企業を希望範囲にしているならば転職エージェントは必須と考えてください。