転職エージェントにもミスはある!?転職で失敗しないために覚えておくこと

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現在の転職市場において、求職者が利用する転職方法で転職エージェントを利用することがもっともベストなものであることは周知の通りです。

求職者は転職エージェントを利用するにあたり、自分が転職活動未経験や知識情報が乏しいこともあり、相当な期待を持っているでしょう。

登録後は、キャリアアドバイザーが担当になりますから、そのキャリアアドバイザーの対応が悪くない限り、信頼を置くはずです。

転職エージェントが求職者である自分の転職支援をする一方で企業の採用支援を行うということも知っている上で『転職エージェントは自分の味方だ!』、『転職エージェントを利用しておけば悪いことはないはずだ!』など前向きな思いを持っています。

確かに、転職エージェントを利用すれば自分で転職活動をする転職サイトなどその他の方法を使うよりもはるかに生産性の高い転職活動をすることができますし、内定への一番の近道です。

ただし、転職エージェントを利用するには求職者もすべて転職エージェント任せではなく、自分の転職活動な訳ですから、自分事として捉えなければなりません。

たまにいるのですが転職エージェントを利用する求職者にはすべて転職エージェントに任せて自分は活動以外は一切何もしないというケースもあります。

このようなタイプの求職者は、転職エージェントを利用しても転職に失敗することの方が確率として高いですから、転職支援は受けるとしても主体的に活動するようにしてください。

転職エージェントはあくまで転職の『支援』をするのであって、活動や転職をするのは求職者自身です。

一切のことを転職エージェントに任せていると転職エージェントのキャリアアドバイザーや営業担当も人でミスがあります。

そのミスを知ることなく内定オファーに対して承諾し転職後に、『あれ?内定オファーの話と違うんだけど?』という事態になりかねません。

転職エージェントは機械ではないのでその転職支援のすべてに絶対にミスや漏れはないということはないです。

もちろん、ミスや漏れがないように慎重に事を進めてはいますが、それでもミスは可能性としてゼロではないのです。

企業がミスを起こすことも!?

求職者にとって転職活動中に自分に関わる中心は転職エージェントでありキャリアアドバイザーです。

企業とも直接関わることは選考という場面でありますが、関わる時間はごくわずかです。

求職者からすると企業がどのように転職エージェントと連携しているのか、または企業内で選考や内定時にどのような社内手続きを取っているのか知りたくても知ることは難しいです。

選考中においては、転職エージェントに確認することで企業が自分をどのように思っているのか、どのようなやり取りをしたのかを知ることはできますが、それはあくまで間接的な情報で直接ではありません。

転職エージェントも企業の社員ではありませんから、直接やり取りをすると言っても企業の内部的な動きや情報まで、そのすべてを知ることは難しいです。

求職者が転職エージェントを利用して企業からの情報を知るためには、企業の決裁者→人事担当者→転職エージェント→求職者というフローを経由しますので、企業の情報発信元である決裁者と求職者との間には2つのプロセスが入るということになります。

情報は自分のもとにそれが届くまでに間があればあるほど、不正確になり、ミスや漏れも発生しやすいです。

転職活動にも同様の性格があります。

転職エージェントがミスをしていなくても企業内でミスが発生し、そのミスの内容によっては転職エージェントが気づけないこともあり、そのまま求職者に伝達され、求職者は間違った情報のまま選考に進んだり内定承諾したり転職したりします。

ミスが企業側にあっても極端な話、企業は大打撃を受けるということはないのですが、転職した求職者自身にとっては、どうあがいてもすでに現職を退職して後戻りできない状況になりますので、ミスによるダメージは大きいです。

企業にミスがあり、転職エージェントもそれに気づけない場合、どのように対処するべきかと言いますと、求職者自身が自分で気づくしか方法はありません。

だからこそ、転職エージェントにすべてを任せるようなスタンスではなく、自分が当事者意識を強く持ち、転職活動にかかるすべてのことに確認作業が必要になるのです。

企業がミスしても転職エージェントにも取返しがつかないようなダメージがあるかと言えば、そのようなことはありません。

あくまで転職支援をする立場で、転職エージェントのキャリアアドバイザーや営業担当者が転職する訳ではないですので。

求職者が転職してから企業のミスが分かった場合、転職エージェントは企業に対して条件の修正や見直しを依頼してくれますが、企業が対応してなくても、転職エージェントにはまったく責任がありませんので、企業と求職者の間で解決するしかなくなります。

企業がミスを犯したとしても、転職したばかりであり、そもそもとして企業が強者で求職者は弱者という揺るぎない関係性がありますので、ミスにより条件が違うということがあっても、それを修正や見直しするように強く言える訳がないのです。

結局、被害者になるのは何も悪くない求職者になるのです。

人生が関わる転職活動にそのようなことがあってはなりません。

企業が対応してくれないということで退職しますか?

そうすると、早期退職ということで経歴に傷がつきますよ?

退職してもすぐに自分の希望通りの条件の企業に転職できる保証はどこにもありませんよ?

無職になる訳ですから、その間の収入はどうしますか?

そのために、貯金を切り崩して凌ぎますか?

このように企業のミスだけで、その後の自分の人生が大きく変わるのです。

しつこいようですが、企業であっても転職エージェントであってもミスは起こります。

『自分の場合は大丈夫だろう』と思っている求職者にこそ、このような可能性が起こりえますから、必ず当事者意識を持ち転職支援のすべてを転職エージェント任せにすることはやめましょう。

転職エージェントと企業の連携ミス

企業がミスをしたのか、転職エージェントがミスをしたのか、または、転職エージェントの内部でもキャリアアドバイザーがミスしたのか営業担当者がミスしたのか分からず、言えることは連携ミスであるという場合です。

この場合、求職者はだれにミスの責任を取る依頼をするかと言いますと、転職前や転職後であってもまずはキャリアアドバイザーに依頼してください。

ただ、その際の注意点としては自分の転職支援を直接行ったキャリアアドバイザーもミスした対象に含まれますので、キャリアアドバイザーの上長と話せる機会を作ってほしいと依頼することです。

そうすると、上司から求職者に連絡があり、その時に起こった連携ミスと連携ミスにより起きた内容のヒアリングがあります。

上司は部下であるキャリアアドバイザーに確認を取り、営業担当者に確認を取り、企業側とも連絡を取ります。

そのミスに関わっている可能性がある全員に状況確認を取り、それを過去の履歴も含めて時系列でレポートを作成し、求職者に対して直接、説明する機会を設けます。

求職者は説明を受ける場所として、自分がわざわざ転職エージェントに出向く必要はありません。

すでに転職している場合は、上司がキャリアアドバイザーと営業担当者同席の上、転職先の近くまで出向くことが基本的なやり方です。

ここで厄介なことは、すでに転職してしまっている場合、企業の人事は自分が在籍する企業の人事ということになりますから、関係性を保つことが必要になります。

企業の人事は自分の保身のために、証拠がない限り自分の責任にはしませんし、転職エージェントの責任にします。

明確な証拠がなく、だれの責任でもない場合は、転職エージェントが企業と交渉のうえ、条件を見直す依頼をしますが、条件が変わらない場合もあります。

では、転職エージェント側がその責任を負い、もし、賃金面で想定より低い場合は、補てんするのかと言えば、謝罪はあってもそこまでの対応はしません。

求職者が泣き寝入りするしかないということです。

明確な証拠がない以上、だれも責任を負うことはしませんので、転職してしまっている場合、求職者はいつまでもこの話をしてしまうと企業の人事からの印象が悪くなり、人事でこの話が止まれば良いのですが、人事は経営と一体的なポジションですから、経営者にも話が及びます。

経営者から転職直後に悪い印象を持たれると、社内での立ち回りが難しくなりますので、気持ちを切り替えてマイナス分は、仕事で取り返すぐらいの気持ちを持ってなかったことにすべきです。

よくある連携ミスパターン

内定時の条件通知書には複数の項目があり、その中心は賃金です。

賃金と言っても給料とは違う項目があり、それが求職者の家庭環境や住居環境など個々により支給するかどうかが違い、支給するとしても額が違うという手当部分です。

連携ミスで最も多いことは手当関係です。

企業は求職者に対して内定を出す場合、基本給の決定の他、その企業独自の手当含む各種手当についても確認します。

住宅手当の額が年齢や家庭環境で支給するしないが決まったり、額が決まったりします。

企業側は面接では求職者から直接、履歴書などの書類を受け取ることになりますが、条件を決める際に、転職エージェントからの推薦状ベースで決めるのか履歴書ベースで決めるのかは違います。

仮に求職者の家族状況や住居環境が、企業に対して転職エージェントが推薦状を提出してから面接で求職者が履歴書を提出するまでの期間に変更があると、情報に差異がでます。

この差異こそが後々、連携ミスになる根本的な原因です。

後々、連携ミスがあり条件が違うとなってもだれも責任を取ってくれませんから、求職者は転職活動を自分事として捉えて、転職エージェントや面接での企業に対して、自分の最新の環境がどれであるかを明確に意思表示しておくことが必要です。

意思表示の方法は、転職エージェントに対して、メールで履歴が残るようにしておきましょう。

そうすることで、そのメールがエビデンスとなり、後々、トラブルになった場合でも、だれがミスしたのか分かるようになります。

通勤手当も慎重に!

通勤手当も慎重にことを進める必要があります。

特に、バス代です。

通勤手当も賃金に該当しますので、賃金の一種となりますし、毎月のことですので、塵も積もれば山となるということで、支給されると聞いていたにも関わらず微妙なところで差異が発生し大きなマイナスを受けることもあります。

電車の場合は、可能性としては低いのですが、バスについては、企業は『直線距離』か『通勤経路』で『〇〇キロ』を超えるときにバス定期の支給をするとなっています。

内定条件を決める際に、通勤経路で〇〇キロであれば支給すると転職エージェントが認識して、企業は直線距離であれば支給すると認識していれば、そこに証拠がない限り、求職者は支給されないとなれば、自分でバス代全額を転職先に在籍する限り負担しなければなりません。

バス代を差し引いた金額が自分の月給になるのですから、条件が大きく下がってしまいます。

条件の中心ではないものの、それによりマイナス部分が大きくなってしまいますので、メイン部分以外の条件も自分事として確認作業は怠ってはいけません。

特にツーフェイス型の転職エージェントを利用する場合は慎重に

求職者は転職を近づけるためには、どうしても求人は外せません。

転職エージェントを利用した場合、紹介される求人が少ないよりも多い方が絶対に良いのです。

そう考えるとリクルートキャリアなど大手の転職エージェントを利用することは必須と考えることができるのですが、大手の転職エージェントは分業制で企業の採用支援と求職者の転職支援を行います。

企業を営業担当者が支援し、求職者をキャリアアドバイザーが支援します。

先程、企業の決裁者→人事担当者→転職エージェント→求職者というフローをご紹介しましたが、ツーフェイス型ですと、『企業の決裁者→人事担当者→転職エージェント→求職者』の『転職エージェント』部分が『営業担当者→キャリアアドバイザー』という風になります。

求職者と企業の決裁者の間に2つではなく3つのプロセスが入ることになり、連携ミスの可能性が高まります。

リクルートキャリアなど大手の転職エージェントを使うことは必須ですが、連携ミスのリスクが高まる支援方法を取っているため、すべての転職支援を転職エージェントまかせにすることは特にやめてください。

転職エージェントは確かに今の転職市場を考えると最高の方法になるのですが、転職エージェントのチェックではどうにもできない部分もありますから、自己責任として求職者が確実に確認作業をしてください。

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