転職の面接で気をつけるべきこと!人事のトークに惑わされないためのテクニック

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求職者にとって自分の転職活動を成功させるために、絶対に通る道は人事との面接です。

その前に、人事は求人の内容を決めたり、書類選考を行ったり、転職では間接的に求職者と関りを持っています。

求職者は、企業の人事が自分と合うか合わないかは選考判断にはかなり大事な要素で、人事と自分の考え方などの相性が合わない場合は、その企業との相性は合わない可能性が高いため、選考を通過したとしても転職は控えておいた方が良いかもしれません。

理由は、人事は企業にとって採用の窓口であり企業の顔です。

どの企業も人事には強い信頼感を持っていて、人事が認める人材であれば大丈夫だろういう文化があります。

一般的に、人事は出世コースの職種と言われていますが、求職者が現在、在籍している企業の人事はどのような評価を現職から受けているでしょうか。

人事は将来の企業の幹部候補とされる見方があり、多くの企業では優秀な人材を人事に配置しています。

そのように優秀な人材である人事が認める求職者であれば、企業としても高い評価を出せるという基本的な考え方があります。

優秀な人材が人事になることが多いのですが、もう少し具体的に言いますと、論理的であり、頭の回転が早いコミュニケーション能力が高いことが特徴です。

配属からいきなり人事という人材もいますが、人事の一つのキャリアプランとしては、営業または事業企画から人事というステップです。

営業や事業企画であれば、だれでも人事になれるかと言えば、そのようなことはなく、どの企業でも間接部門である人事にはあまり社員を置かないことが多いので、座席に限りがあります。

そのため、営業や事業企画出身のなかでもトップの成績を残している人材が人事に異動するのです。

このように企業内ではかなり期待され優秀な人材が人事になり、その人事が企業の選考では求職者が絶対に接しなければならない訳ですので、厄介な対象です。

中途採用に関わる人事は、かなりコミュニケーション力が高く、言葉巧みに交渉も得意です。

今回は、このように交渉力に長けている人事のトークにはまることなく、しっかりとした転職ができるようにするために、対応策などをご紹介します。

実際の転職の面接であったこと

冒頭でお伝えしたように人事は求職者からすると鬼門であることが多いです。

もちろん、人事と言っても階級により違いはありますが、ここでは人事の課長以上の中途採用において面接の選考権も持ち、採用の中心人物をイメージしてください。

人事課長が求職者と直接関わるシーンは面接で、2次面接が多いです。

1次面接は人事の担当者クラスが担当することになります。

面接に関する補足情報ですが、同じ面接でも面接の性格が異なることを知っていますか?

この違いを知ることで、各面接に臨む気持ち的な準備ができるはずです。

1次面接は、なるべく2次面接に進めるための面接で、選考通過率は高いです

一方、2次面接はと言いますと、人事課長以上が担当することになりますし、その次の面接は社長など決裁者が担当する最終面接であることが多いため、選考見送りを前提とした面接になります。

同じ面接でも進ませる面接か見送り前提の面接かがありますから、求職者はこの見極めも必要です。

見極めのポイントは、面接冒頭で面接官から自己紹介が想定できますが、そのときに面接官がどのような役職かを聞いておくことです。

話を戻しますが、人事との面接で求職者が巧妙なトークにはまり、そのまま選考を受けて内定を取り、転職し、転職後に失敗したと気づいた事案がありますのでご紹介します。

面接内で職種を変える

企業では同時期に複数の職種で求人を公開し採用活動を行っていることが良くあります。

特に今の時代のように売り手市場であれば、多くの企業は自社の事業拡大を狙い、複数のポジションで人材不足になり中途採用で補充しようとしています。

このような環境の場合で、かつ、求職者が人事との面接で人物面として高い評価を得た場合は要注意です。

本来、求職者が希望する職種での面接のはずが、面接内で人事から企業内の組織都合により、見送りにするのは勿体ないが、その職種では難しいと判断した場合、違う職種で次の選考を受けてみないか?という打診があります

まず、この打診で求職者は不愉快な気持ちになることはないはずです。

確かに自分が希望する職種ではない職種での選考通過になりますが、人事は、当初の職種では見送りという言葉は一切使いません。

使わずに、求職者を褒めたたえ、そのうえで、相談として他の職種も募集しているため、その職種の方が向いてる気がするということで違う職種で選考に進むように打診します。

『次の選考に進むことができる』、『人事が自分を高く評価している』という2つの要素が当初の職種ではだめだという事実よりも勝っていて、そのまま違う職種で進んでみようとします。

ここで、求職者は少し立ち止まり今一度、考えて欲しいのです。

転職活動をする前に自己分析を行い、自分のそれまでの経験も踏まえて決めた希望職種をまだ自分を深くしらない人事から評価され違う職種の方が向いていると言われても嬉しい気持ちは分かりますが、信用することはできますか?

どのような面接でも同じですが、面接は長くても1時間程度です。

その1時間でそれまでの自分のすべてを分かる訳がないのです。

面接で把握できるレベルは『優秀そう』、『頑張ってくれそう』、などの『そう』が必ずつき確定要素ではないのです。

確定要素ではない打診と自分が徹底的に行ったなかで決めた希望職種とどっちが説得力があるでしょうか。

この打診の場合、求職者に考える隙を与えないために、人事は、本来、別日程で考えていた次の面接をすぐに行うように社内調整しています。

次の面接の面接官がすぐそのあとの時間に面接できるかどうかは普通に考えたら分かりません。

しかし、人事は1次面接の情報や職務経歴書で求職者の情報をある程度、把握し、予めこのようなケースを自分が担当する面接前に想定しています。

その場で決めたというよりも、選択肢として用意しているのです。

ですので、普通に考えると予定が合わないような突発的な面接をすんなりと行うことができるのです。

次の面接が最終面接であることが多いのですが、決まっていたかのように最終面接でもその場で内定が出ます。

この日の一連の流れをイメージして頂ければ、求職者からすると、自分のために選考中の企業の面接官が複数名、スケジュール調整して対応し、しかも、その日に内定をくれたということで好感を持つはずです。

先程お伝えした通り、この一連の対応は企業の人事により巧みな話術と先見性の高さによる決められた行動です。

人事の巧みなトークや行動に騙されてしまい、その企業に違う職種で転職したものの、転職後に実際に転職してみて、『やっぱり元の職種が良かった』と後悔するのです。

このような事例はそこまで多くはないです・・・と言いたいところですが、複数ポジションを同時に採用活動している場合は、十分あり得ることですので、求職者は注意してください。

本来希望していた職種とは違う職種で転職するということはキャリアチェンジになりますから、未経験者となります。

ゼロからその職種の仕事を覚え、しかも、転職先の文化や社員に慣れなければなりません。

かなり大変ですので、人事のトークよりも自分の自己分析を優先させて的確な判断をしてください。

雇用形態の変更

職種変更以上に求職者ははまってはいけないことが雇用形態の変更です。

雇用形態とは正社員(無期契約と有期契約)とアルバイトやパートが主になります。

正社員でも無期契約と有期契約の2つがあり、有期契約を別名では契約社員と言います。

契約社員とは、基本的に1年単位で契約が結ばれ、翌年の契約は保証されていません。

そのため、多くの求職者は無期契約を希望するのですが、転職市場には意外と契約社員の求人もあります。

外資系企業やベンチャー企業には特にこの傾向が強くあります。

理由は、先程触れたように面接ですべてを見抜くことはできませんし、『~そう』という不確定要素だからです。

企業は中途採用で求職者を採用すると法的な解雇権乱用法規というものがあり、そう簡単に解雇することができません。

その点、契約社員であれば、採用後に面接で期待したパフォーマンスが出ていないなどの理由で退職して欲しいと思えば、最長でも1年間我慢することで解雇することなく退職してもらうことができます。

求人には無期契約という条件で採用すると書いていても、人事は面接内で契約社員の打診をすることがあります。

理由はいくつかあり、そもそもとして契約社員の契約にしようとしていたという場合もありますし、正社員ではまだ不明な部分があり契約社員で実際に入社して働きぶりをみて無期契約にするかどうかを決めたいという場合もあります。

転職するということは現職はすでに退職し、『前職』になりますから、後戻りすることができません。

転職してみて、『やっぱり前の会社の方が良かった。』と思っても遅いのです。

転職は文化になりつつありますが、簡単に決めてはいけないことが転職です。

無期契約を希望して転職活動をしているならば、無期契約に絶対こだわって転職すべきです。

契約社員は、どのような条件であっても、翌年度の契約は一切保証されません。

人事は、面接内で破格の条件を契約社員として打診しますが、あくまでその年だけの話で、仮に契約更新されて無期契約になっても、破格の条件にはなりません。

契約更新されれば良いのですが、契約社員の場合は、前向きなことの前にリスクを考えておいた方が良いです。

契約更新がなければ、その段階で無職で生活保障はありません。

解雇ではないので雇用保険の失業手当も給付制限が3カ月かかりすぐには給付されません。

転職での面接対策はプロに任せること

ここまで人事の巧みな対応についてご紹介しましたが、これは実際にあったことですから、求職者の今後にもあり得ることです。

このように企業の選考には求職者が思いもよらないことが起こりえます。

そのようなときに転職活動に対して経験が浅い求職者は、自分ひとりで判断することは人事のトリックにはまる可能性が高いですから、転職エージェントを利用することを強くおすすめします

転職エージェントを利用することができれば、人事の巧妙な手口に遭遇しても相談することができます。

転職エージェントは採用支援を行う立場でもあるため、100%信用できないという求職者もいるでしょうが、求人に記載されている内容と違った条件を提示するなどは転職エージェントが持っている有料紹介事業の規程に抵触します。

ですので、転職エージェントは絶対に企業側につくということはありません

その場でどうするか決めなければならないようなときでも、求職者は人事に転職エージェントから必ず選考後の相談をするように言われているということで回避すれば良いです。

転職エージェントでは必ず選考後に相談するようなルールはありませんが、求職者は良い意味で『人のせい』にして転職エージェントからの指示で自分の意思ではないということを遠回しに伝えるのです。

こうすることで、人事はその日で内定を出すということはできません。

テクニカルな打診を受けても、一旦、持ち帰り、キャリアアドバイザーに相談する、自分で冷静に考えてみるというプロセスを踏めば、冷静な判断ができるはずです。

転職エージェントは、このようなときでも求職者にとってはうまく使える存在です。

面接で転職に失敗する人は多い

人事はどの企業も優秀な人材が配置されています。

その人事と対等な交渉を転職市場では弱者になる求職者ができるわけがないのです。

その弱い立場をサポートするのが転職エージェントです。

転職エージェントを利用することで、質の高い転職活動は当たり前ですが、あらゆるリスクから守られます。

特に大手の転職エージェントでリクルートキャリアは、転職市場の情報や多くの企業との取引があるため、企業ごとに過去に面接でどのようなやり取りがあったかをデータベース化しています。

求人の紹介はするものの、その求人企業は過去にこのような打診が面接ではあったという事前情報を提供してくれます。

最初から打診があるかもしれないと分かっていれば、キャリアアドバイザーに相談しどのような対応を取れば良いかも認識できるはずです。

人事のトークに騙されないためにも転職エージェントは必須で利用しておきましょう。

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